東レ、連結子会社を吸収合併　LIB用セパレータ事業の体制強化へ

繊維事業、プラスチック・ケミカル事業などを手掛ける大手化学企業の東レ【3402】は、100%出資の連結子会社で、リチウムイオン二次電池(LIB)用セパレータの生産・販売事業を行っている東レバッテリーセパレータフィルム(以下「東レBSF」)を、2017年4月1日を効力発生日として吸収合併すると発表した。東レを存続会社とする吸収合併となり、東レBSFは解散する。

LIB市場では、従来の民生用電子機器用途に加えて車載用途の急速な量的拡大が見込まれるなど、事業環境が大きく変化しており、LIB用セパレータにおいても成長や機能の高度化への迅速な対応力が、一層重要になってきている。

このような状況の中、東レは、今後とも適切にLIB用セパレータ事業の拡大に対応するための体制基盤強化を目的として、今回、東レBSFを吸収合併するもの。

LIB用セパレータ事業は、東レが持続可能な循環型社会への転換に向けて強く推進する「グリーンイノベーション事業拡大プロジェクト」の重点事業の1つであり、他の新エネルギー関連事業ともども、今後東レグループの総力を結集して技術開発、事業拡大を進めたい考え。