2月5日に自主廃業の準備に入っていたことを公表していた太洋社は、3月15日、東京地裁へ破産を申請し同日、破産開始決定を受けた。破産管財人には深山雅也弁護士(深山・小金丸法律会計事務所)が選任された。
太洋社は、昭和21年3月創業の中堅の出版物取次業者。書籍・雑誌のほかＣＤなどのメディア、雑貨などを扱い、ピーク時の17年6月期には売上高486億6721万円をあげていたが、バブル経済崩壊以降の出版業界全体の需要減少に加え、インターネット通販や電子媒体普及により売上が落ち込み、27年6月期は売上高171億2152万円にまで低落。財務立て直しのため旧本社不動産の売却や従業員のリストラ等で再建を模索したものの奏効せず、自主廃業へ向けた準備に入っていた。
その後、大口取引先の芳林堂書店が28年2月26日、東京地裁へ破産を申請したことで、約8億円の焦付が確定したことに加え、約2億円の帳合変更に伴う未回収が生じたため、自主廃業を断念し、破産を申請した。
東京商工リサーチによると、負債総額は76億2,964万円(平成27年12月末時点)だが、変動する可能性がある。