大東京信用組合と北部信用組合は、平成27年12月を目処に、対等合併することで基本合意したと発表した。
今回の合併は単なる規模の拡大を求めるものではなく、合併することにより、これまで培ってきたお互いの信用組合としての特性を活かし、円滑な資金供給と金融仲介機能を発揮するためのもので、顧客への利便性の向上に資するものとの共通の認識から今回の合意へと至った。
大東京信用組合と北部信用組合は、平成27年12月を目処に、対等合併することで基本合意したと発表した。
今回の合併は単なる規模の拡大を求めるものではなく、合併することにより、これまで培ってきたお互いの信用組合としての特性を活かし、円滑な資金供給と金融仲介機能を発揮するためのもので、顧客への利便性の向上に資するものとの共通の認識から今回の合意へと至った。